トランプは過去二人の大統領を信奉し大統領執務室の壁に両大統領の肖像画を飾っている：アンドリュー・ジャクソン第7代大統領（在任1829‐37）とウィリアム・マッキンリー第25代大統領（在任1897‐1901）である。
ジャクソン大統領は中央銀行廃止、金本位制論者であり暗殺未遂後8年生き延びた。（中央銀行はロスチャイルド系民間銀行）
マッキンリーは、従来のモンロー主義（相互不干渉）から帝国主義（領土拡大）に一転、スペインからプエルトリコ、グアム、フイリピンを奪い、ハワイを併合した。
徹底した保護主義で対米全輸入全品目に40‐50%の関税を課し、国内産業を保護し、一時アメリカ経済は繁栄したが、中央銀行が国民を犠牲にして私腹を肥やしていると指摘、中央銀行の国有化を主張したが議会の反対が多く不調に終わり、1901年暗殺された。
トランプはマッキンリーを Tariff King（関税王）と呼び、自らはTariff Man（関税男）と呼ぶ。
トランプは次々と関税を発表すると同時にグリーンランド、カナダ、パナマ運河、さらにはガザまで所有すると言うのだから正にマッキンリーと同じ保護主義、帝国主義者である。
トランプは又ジャクソン同様中央銀行廃止、金本位制論者である。
ジャクソンとマッキンリーに共通していることは真犯人不明の「暗殺」である。
3月9日に公開されるケネディ暗殺未公開秘密情報開示が、陰謀論通りCIA、FBI等いわゆるディープ・ステートが関与していたことが証明される内容であるならトランプは暗殺され、ディープ・ステートの関与が特定出来ないならトランプは存命出来る。
トランプはやがて金とペッグするトランプダラー構想を発表するが、もしFRB（株主ユダヤ資本）が発行権を持つ基軸通貨ドルと切り離すのであれば暗殺必至。
リンカーン、ガーフィールド、ジャクソン、マッキンリー、ケネディ、レーガンは「自国の通貨は自国が発行すべきである」という主張で共通している。
何故国家から独立、分離されたユダヤ資本の株式会社（FRB）が国家の通貨発行と金融政策の自由裁量権を持っているのか。
何故国家は永遠に民間中央銀行の債務者でなくてはならないのか。
これを不正と不合理と考え正そうとした歴代の大統領はすべて抹殺された。
ケネディ大統領は1963年6月4日大統領令で財務省保有の銀を担保に2ドル札と5ドル札合計40億ドルを試験的に財務省に発行させ、徐々に中央銀行を廃止に追い込もうとしたが、同年11月22日ダラス（テキサス）で暗殺された。
3月9日に開示されるケネディ暗殺秘密情報公開で真犯人が特定されることはないだろう。
ディープ・ステート陰謀論が証明されなくても、ディープ・ステートの総本山である中央銀行（ユダヤ資本）の廃止を試みた大統領は必ず暗殺又は暗殺未遂で消されてきたのは歴史上の動かぬ事実である。
トランプは元気よく、「ディープ・ステートを潰す」、「FRBを潰す」と言っているが「又始まった」で済んでいるうちは良いが、本気でトランプダラー構想を実行に移すことになると「歴史が証明する事実がモノを言う」ことになるだろう。