徽宗皇帝のブログ

■充電スタンドは避難する人々で大渋滞

だが、カリフォルニア州で1月に発生した大規模な山火事では、テスラオーナーたちは身の危険を感じたようだ。混乱する現地の状況を、平時はロサンゼルスの娯楽情報を発信している人気YouTubeチャンネル「JPland21」（登録者数120万人）が詳しく伝えている。

同チャンネルの投稿者は、パサデナで発生した火災が自宅からわずか20キロ弱のところにまで迫る中、早めの自主避難を決めたという。

だが、所有するテスラに飛び乗ると、予想外の事態に気づく。バッテリー残量は8パーセントのみで、走行可能距離はわずか26キロの状態だった。多くの避難車両で渋滞する主要道を抜けることを考えれば、かなり心許ない数字だ。

充電をしようとスタンドへ向かった投稿者だが、慌てたテスラオーナーたちが詰めかけたスタンドには長蛇の列ができていたという。20基ほどの充電器がある大型の施設でさえ、テスラやアメリカの新興EVメーカー・リビアンの車両など6台が場外で待機する状態だった。時間が経つにつれ新たな車両が続々と押し寄せ、混雑はひどくなる一方だという。

追い打ちをかけたのが、最大風速約36m毎秒の突風だ。台風の基準とされる17.2m毎秒を大幅に超える。バーバンク地区では送電線が倒れ、広範囲で電力供給が止まった。送電線のスパークで新たな火種が発生するのを防止すべく、意図的に送電を中止した地区もある。投稿者は当時の混乱を、「（充電スタンドではない一般の）店舗の多くが停電で営業できず、店内は真っ暗。決済システムすら使えない状況です」と語る。街中が混乱状態にあった。

■火が迫るなか充電に35分間かかった

募る焦りを堪えながら順番を待ち、何とか充電を済ませた投稿者。ほぼ空の状態からフル充電に要した充電費用は12ドル（約1900円）と、ガソリンより安価だったようだ。

だが、電費の良さはここでは問題ではないだろう。火の手が近隣地区に迫るなか、充電に費やしたという35分間でずいぶんと肝を冷やしたようだ。「昨夜のうちに充電すべきでした。火災がここまで近づくとは想像もしていませんでした」と投稿者は反省の弁を述べている。

ガソリンのように素早く給油できないEVの、その弱みが露呈する形となった。避難を諦め、うち捨てられたテスラ車もあるようだ。米ニューヨーク・タイムズ紙の現地取材によると、パシフィック・パリセーズ地区では、サンセット大通り付近のパリセーズ・ドライブ沿いに、灰に覆われた数十台の車が今も放置されたままの状態だという。

焼き尽くされた車両の中には、テスラの上級SUVモデル「モデルX」の姿もあった。乗り捨てられたこの車両をのぞき込むと、車内には「ソーニャ」という名前の入ったピンクのバックパックが見えたという。一家はクルマが炎に包まれる前に逃げたようだが、避難の際の切迫した状況をうかがわせる。

■EVは手放したい…周辺住民が語る見直し論

こうした災害時の運用を念頭に、果たしてEVの所有は安全なのか、懸念の声が高まっている。ロサンゼルス・タイムズ紙は、カリフォルニア州で相次ぐ山火事により、EVの所有者や購入予定者の間で新たな不安が広がっていると伝えている。テスラ以外のEVも懸念の対象だ。

サンフランシスコ・ベイエリアの丘陵地帯に暮らすバル・チポローネ氏は、1回の充電で約350キロ走行できる日産リーフを保有している。だが、同紙に対し、災害時の安全性を考え、手放す決断をしたと語る。次はEVではなく、ハイブリッド車かプラグインハイブリッド車を購入するつもりだという。

「災害時、避難先がどれほど遠くになるかは、予測が難しいです。最初は通勤用として十分だと思っていたのですが、緊急時にはもっと遠くまで逃げる必要があるかもしれないと気づきました」と語るチポローネ氏。

ロサンゼルス中心部に接するグリフィス・パーク周辺在住の弁護士マシュー・バタリック氏も、EVに対する信頼性を再考している最中だ。同紙の取材に応じ、「避難ルートにあるEV充電スタンドは大混雑が予想され、充電待ちで貴重な時間を失うことになります。ガソリンスタンドなら、その心配は少ないですから」と揺れる心境を明かした。

バタリック氏は続けて、「さらに問題なのは、電力会社が火災予防や賠償リスク回避のため、電力供給を停止する可能性があることです。こうした懸念は、丘陵地帯の住宅地では今後も続くでしょう」と心情を吐露している。

■自宅に給電可能なはずのサイバートラックが使えない

避難車両に適さない以外にも、問題はある。EVは搭載の大型バッテリーから家庭へと電力を供給可能なモデルも多く、非常時の家庭用電源として期待されている。

だが、故障やリコールが相次ぐテスラは、信用できるバックアップ電源とはなり得ないようだ。今回のロス山火事で痛い目を見たという顧客の事例を、自動車専門メディアの米トルクニュースが詳しく伝えている。

ロサンゼルス在住のエリック氏は、テスラのサイバートラックのラインナップのなかでも、停電時に家庭への給電が可能な最上級グレード「ファウンデーション・シリーズ」を購入。特別仕様車として、通常価格に2万ドル（約309万円）を上乗せで支払ったという。

加えて、給電機能を使うために必要な壁面充電器の設置工事費用として、2000ドル（約31万円）を投資した。ところが、設置後に充電器の不良が発覚する。その後5カ月にわたってテスラに交換を求め続けたが、テスラ側は適切な対応を取らなかったという。

交渉が続く中、今年1月になってロサンゼルスでの山火事が発生。エリック氏の自宅は実際に停電に見舞われたが、非常時の備えであったはずの給電機能が使えないまま、「暗闇の中でじっと座っていることしかできなかった」という。この経験が「最後の一線を越えた」として、テスラの提訴を決意した。

エリック氏はこれまで熱心なテスラファンであり、1台1000万円を超える同社の車両を4台も所有してきた。しかし、今回購入したサイバートラックは、納車からわずか半年で6回もの整備が必要となり、そのうち2回はモーター自体の交換を要するなど、重大な不具合が続いた。

相次ぐ不具合と顧客対応の不備に業を煮やしたエリック氏は、保有するテスラ株をすべて売却。さらに、問題の多いサイバートラックと、所有する別車種のモデルSプラッドについて、買い戻しを求める訴訟を起こす考えだ。

■街の復旧の妨げになっている

こうして所有者の防災プランに悪影響を及ぼしたテスラだが、影響はオーナー以外の一般市民にも及ぶ。ロサンゼルス山火事では、テスラをはじめとする焼け残ったEV車両の処理が新たな課題となり、復旧を妨げているという。

ブルームバーグは、「燃えるテスラ車で有害物質の汚染が悪化　ロス住民の帰還を遅らせる」と題する記事を掲載。被災地の清掃作業が、焼け焦げたEVなどにより難航していると報じている。

カリフォルニア州議会議員のジャッキー・アーウィン氏は、同メディアの取材に対し、「避難を余儀なくされた地域にはEVが数多くあった」と述べる。搭載のリチウムイオン電池は有害物質として扱う必要があり、専門的な除去作業が求められる。そのため、被災者の帰宅にも遅れが生じていると記事は指摘する。

このほか、テスラ社が手がける家庭用の定置型・大容量蓄電システム「パワーウォール」も火災の長期化を招く一因になったという。アーウィン氏は、「消防士の報告では、特にパワーウォールを設置した家屋の近くで、リチウムイオン電池が長時間燃え続けた」と明らかにした。住宅への電力供給を担うパワーウォールは、大型のリチウムイオン電池を内蔵している。

■発火すると有毒ガスが周囲に漏れ出す

消防当局は、バッテリーという難敵に苦慮している。EV普及促進団体のプラグイン・アメリカでシニアポリシーディレクターを務めるイングリッド・マルムグレン氏は、ワシントン・ポスト紙に対し、EVの車両火災の特性を次のように語る。

「通常のガソリン車と違い、バッテリーパックが車体の奥に設置されていることが多いのです。そのため消火剤が届きにくく、消火作業は難航し、長時間燃え続けてしまう傾向にあります」

専門家によると、危険性は大きく分けて2点ある。1点目は、ショートによりバッテリー内部が異常な高温に達し発火すると共に、有毒な可燃性ガスが放出される点だ。さらに2点目として、バッテリーに使用されているリチウムやコバルト、ニッケルなどの重金属が周辺環境に漏れ出す懸念がある。

危険なバッテリー火災に対応するため、米環境保護庁（EPA）は専門チームを立ち上げた。同庁の地域インシデントコーディネーターを務めるピート・グリア氏は、対応手順について「損傷したバッテリーを発見した場合、まずはサーマル・ブランケット（フィルムにアルミを蒸着した耐熱シート）で包んで安全な場所へ運び、そこで電圧を下げる作業、いわゆるディエナジャイズを実施します」と説明する。

隊員の安全を確保しながらも速やかにバッテリーを鎮火することが求められており、大規模災害に対応する消防士たちにとって大きな課題となっている。

■災害の多い日本にEVは適しているか

環境対策の切り札として期待されたEVシフトだが、思わぬ災害時の弱みが明らかになった。先進性でもてはやされたテスラも例外ではない。また、同社の故障率の高さはむしろ避難の際、不安要素になるだろう。

避難にあたっては、充電上の課題を甘く見ることはできない。数分で給油完了できるガソリンと異なり、高速充電が可能なタイプのスタンドでも30分前後は足止めを食らうことになる。この30分が避難者の命運を握ることもあるだろう。

カリフォルニア州は2035年までに新車販売をEVに限定する方針であり、日本も基本路線としてはEVシフトを推進する方向だ。だが、地震や火災など災害が多い日本では、より慎重な検討が求められる。

被災地では徒歩移動が基本とされるが、緊急時にはクルマが命を救うこともある。日本の内閣府資料によると、東日本大震災では57％が必要に迫られ自動車で避難している。徒歩では安全な場所までの避難が難しいなどの判断があったといい、自家用車はライフラインとして機能する実態が明らかになった。

災害対策を含めた包括的な議論なしには、EVシフトは机上の空論に終わりかねない。環境保護は重要だが、それは市民の安全が確保されてこそ意味をなす。テスラやEVの普及が進むロサンゼルスで起きた山火事は、現地の市民のあいだでも、先進的な車両に潜む課題を再考する機会となっているようだ。

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青葉 やまと（あおば・やまと）
フリーライター・翻訳者
1982年生まれ。関西学院大学を卒業後、都内IT企業でエンジニアとして活動。6年間の業界経験ののち、2010年から文筆業に転身。技術知識を生かした技術翻訳ほか、IT・国際情勢などニュース記事の執筆を手がける。ウェブサイト『ニューズウィーク日本版』などで執筆中。
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（フリーライター・翻訳者 青葉 やまと）